　【検討事項】

産地における野菜等の栄養成分・機能性に係る情報提供の取組手法の検討

1．事業目的

野菜は、国民の健康と食生活及び農業生産において重要な地位を占めています。特に近年では、野菜摂取によるがん予防効果等が明らかにされ、生活習慣病予防の観点からも重要性が高まっています。

しかし、我が国の１人当たり野菜摂取量は、近年減少しており、特に若年層を中心に、健康の観点から定められた目標量を大きく下回っている状況です。

このため、野菜の消費拡大対策を一層推進することが重要となっており、医学・栄養学界等と連携を図りながら、消費者が野菜に接する様々な機会を活用した消費拡大活動や、産地側からの消費拡大に向けた取組など、新たな野菜摂取拡大運動を展開することが求められています。

そこで本小委員会では、消費者の健康志向が高まっていることから、野菜の健康に対する重要性をアピールするために、産地サイドで野菜の栄養・機能性成分量を分析し、成分量及びその機能性情報を提供する取組をモデル的に実施することとしました。

本事業は、産地と連携し、分析手法、栄養・機能説明等表示方法の検討及び量販店における栄養・機能性成分についての情報提供の効果検証を実施しました。具体的な検討項目等は以下の通りです。